ADHDの子どもは、衝動的で落ち着きがなく、授業に集中できなかったり、不注意でボーッとして呼びかけられても気が付かなかったりします。
ADHD（注意欠陥・多動性障害）は、対応策が医療や教育現場で講じられ、診断から治療、社会的対応のネットワークが構築されつつあります。
ADHDは、1947年、「多動、不器用、行動や学習の障害」によって特徴づけられる、子どもの脳障害を脳損傷児としょうしたことから始まり、「微細脳損傷」「微細脳機能障害」という表現になりました。
その後、WHOの『精神および行動の障害 第10版』では、多動性障害は「小児期および青年期に通常発症する行動および情緒の障害」の大項目に含まれています。
この中で、「不注意」「過活動」「衝動性」を三つの主要症状とし、発症の早期性（7歳以前）、持続性（6ヶ月以上）、広汎性（複数の場面でたびたび観測されること）を強調しています。
一方、アメリカの『精神疾患の分類と診断の手引き 第4版』では、ADHD（注意欠陥・多動性障害）と称し、主要症状を「不注意」と「過活動・衝動性」に分けています。
ここでも、7歳以前の発症、6ヶ月以上の持続、複数の場面で現れ、社会面あるいは学業面の著しい障害などを付帯条件とし、PDD（広汎性発達障害）、精神統合失調症、うつ病などを除くと定められています。